社員への教育には社員が教える方法と、弊社のような教育の専門会社に依頼する方法があります。
それぞれには、メリット・デメリットがありますが、私は社員への教育は自社の社員が行う方が望ましいと考えています。
写真は ”FreeDigitalPhotos.net” から
ここでは、私のわかる ソフトウェア開発者の教育という分野に限って話をします。
教育の専門会社に教育する場合のメリット
- 教育に慣れている
- 専門分野の知識がある
- 社内の人材が教育に取られない
まず、教育の専門家ということで一定の質が期待できます。教育のプロではない社員に教えさせた場合、講師、受講者の相性によっては上手く行かない場合もあるかもしれませんが、教育に慣れている専門家なら一定の効果が出せるはずです。
専門知識に関しては、新たらし技術の導入であれば社内に、その技術の専門家はいないことが考えられますが、既に導入された技術を新人に教えるような場合は、教育会社よりも社内の方が豊富な知識と経験を持っていると思います。
開発者は納期に追われ忙しい事が多いので、社内の人材が教育に取られるのは避けたいと考えるマネージャーは多いかもしれませんね。
一緒に仕事をする社員が教育する場合のメリット
- その会社のプロダクト、サービスにあった教育が行える
- 受講者の人柄や適正などを社員が知ることが出来る
- 受講者に対して責任を持てる
専門会社の講師も、教育担当者を通じ依頼された会社・部署の要望をくみ取り教育のプランを立てますが、やはり当事者では無いので限界がります。
一緒に仕事をやることになる社員が教育する場合は、教育期間中に受講者を知ることができます。その人の適正からどんな仕事からやってもらうか、また将来はこういう方向に進んでもらったらどうだろう、などと受講者のキャリアプランなども考えられます。
実は外部の講師として教育を行っていて、またに限界を感じることがあります。講師は一時の教育を請け負うだけで、それ以上、受講者の会社での仕事(大げさに言えば人生)には関われないという事です。
その人の基本的な考え方(人生観)に由来する技術への取り組み方などは、外部の講師にはどうしようもありません。しかし、同じチームで働く仲間なら、時間をかけて、いろいろと語り合えるチャンスもあると思います。
EY-Officeでは社内教育の支援を行います
現在は社員に画一的な教育を行い、みなが画一的な仕事をする時代ではないと思います。
一緒に仕事をする社員が教育を出来るようになるのは簡単ではないかもしれませんが、行えるようになれば教育される側にも、教育する側にもメリットがあると思います。
そのような社員教育を行いたいと考える会社に EY-Office はソフトウェア開発者の教育に必要なテキストや教材の提供をはじめ、いろいろな支援を行います。 興味のある方は、お気軽に EY-Office にお声を掛けて下さい。
